経営学部について

「経営学科」と
「マーケティング学科」
の2学科体制で、
現代経営学の最先端拠点を目指します

本学経営学部は、長期的な展望のもと、2009年度より、企業の視点で考える「経営学科」と消費者の視点で考える「マーケティング学科」の2学科体制を敷き、企業と社会(消費者)という、ふたつの方向から現代の経営を照射し、その飛躍、発展に資する先端的な研究・教育拠点を目指します。

50年の歴史と伝統を持つ「経営学科」では経営のプロに普遍的に求められる会計・金融・マネジメントにおける先端理論と実践技術を提供します。「マーケティング学科」では本学が立地する“青山”という国際性、創造性に富んだ地の利を活かして、消費者が真に求める文化、情報、感性といった面をビジネスに導き入れ、独自のマーケティング学“青山マーケティング”の確立を目指しています。

また、グローバル化の進展とともに重要性が増す英語教育にも力を入れ、少人数クラスで時代のニーズに応えた幅広い英語教育を提供しています。

2学科は学問的成果を共有し、ビジネスの最前線情報に接することができる授業を充実させるなどして、氾濫する情報に踊らされることなく、自ら意思決定を行い、未来を切り拓く力を養っていきます。

青山学院と経営学部

青山学院の教育・研究の源流をたどると、ひとつは英文学科に、そしてもうひとつが商業学科にあることがわかります。実業科(商科)が青山学院のルーツと聞いて少し驚かれる方もいらっしゃるかもしれません。青山学院は、キリスト教メソディスト派の教えを建学の理念としています。勤勉、倹約、合理性はプロテスタントの倫理の中核にある考え方で、それは職業観や経済活動の実践においても通底しています。こうした教えにしたがった実践的な教育をおこなうことを目的に設立されたのが実業科だったのです。表面的な実学ではなく、理論研究の礎に支えられた実践的な教育を目指す方針は、経営学部が連綿として引き継いできた伝統でもあります。

青山学院高等学部に「実業科」と「人文科」が設置されたのは、1916年(大正5年)のことです。実業科は1925年(大正14年)に「商科」に改称されました。その10年後にあたる1935年(昭和10年)には、「商科」は「高等商学部(商科)」へ、「人文科」は「文学部(英文科)」へと改組され、青山学院は「高等商学部(商科)」と「文学部(英文科)」を軸とした発展の道を歩み始めました。

1949年(昭和24年)に青山学院が新制大学となると、両者はそれぞれ「商学部(商学科)」、「文学部(英米文学科/基督教学科)」として新たなスタートを切ることになります。その後、1953年(昭和28年)に「商学部」は「経済学部」に名称変更し、「経済学部」のもとに経済学科と商学科という2つの学科が生まれました。日本で初めて民放のテレビ局が開局した年のことです。さらに、1966年(昭和41年)には、経済学科が「経済学部(経済学科)」として、商学科が「経営学部(経営学科)」として分離・独立しました。

それから43年を経た2009年(平成21年)、「経営学部」にマーケティング学科が新設され、「経営学部」は経営学科とマーケティング学科の2学科から構成されることになりました。マーケティング学科の構想は突然湧いてきたものではありません。マーケティング(当初は「配給論」と呼ばれていました)は、青山学院の「実業科」創設以来、その中心的な教育・研究テーマであり続けてきました。20世紀初頭に産声を上げたマーケティングが岐路にさしかかるなか、もう一度その本質を見つめ直したところ、伝統と革新、個と全体、人間と組織のつながりといった基本指向に沿った「青山マーケティング」のコンセプトが誕生しました。いわば、青山学院のひとつの原点としての「商科」を新たな時空間で受け継ぐために姿を現したのがマーケティング学科ということになります。

こうした背景からマーケティング学科が生まれたため、経営学科とマーケティング学科は、それぞれが独立して教育にあたることを目指しているのではなく、相互補完性を高める形での教育活動の実践を推進しています。大雑把にいえば、経営学科では企業組織の運営や管理など企業の組織内部について、マーケティング学科では企業の内部組織での意思決定とその市場(企業組織の外部)との間の関係について学びますが、「経営学部」に所属する学生の皆さんは基本的には両学科が提供する科目を横断的に履修することができます。高校生の皆さんが経営学科とマーケティング学科のどちらを選ぶかを決める際には、企業に関するどちらの側面に力を入れて学んでゆきたいかを考えると非常にわかりやすくなります。

グローバル・ビジネス研究所

現代の企業活動は文字通り国境を越えて地球規模で展開しています。したがって、企業活動やその背景となる環境を対象とするビジネス領域の研究は必然的に国際的な視野に立たざるをえません。現代の経営学は20世紀初頭のアメリカで誕生しましたが、現代の経営学分野での研究はアメリカ、ヨーロッパ、アジアといった地域の企業やそれらに関する研究の動向を反映することが不可欠です。企業経営を世界的な視点で研究するためにグローバルビジネス研究所を設立しました。

グローバル・ビジネス研究所には経営学研究のほとんどの領域をカバーする、国内および海外の学術雑誌など研究に欠かせない資料が整備されています。これらの資料は学生の皆さんも閲覧することができ、日々の勉学や研究活動のための重要な資源となります。また、グローバル・ビジネス研究所では「プロジェクト研究」制度を設置して様々な革新的な研究の創発を支援しています。その研究成果は国内外の学界における貢献だけでなく、産業界への還元や学部・大学院での教育・研究に向けた資産となることを期待されています。

学生懸賞論文・青山経営論集

学部の授業やゼミ、大学院の研究室などを通じて個人研究・グループ研究に取り組んでいる学生の皆さんが日頃の研究の成果を発表し、広く評価を受ける場として「学生懸賞論文」制度を設けています。毎年秋にこうした学生の皆さんによる経営に関する諸領域のテーマを取り上げた論文を募集し、優秀な論文には学業奨励のための賞金が授与されるだけでなく、「学生懸賞論文集」への本文あるいは要旨の掲載が行われます。学生懸賞論文の応募資格は、学部1年生から4年生、大学院博士前期課程在学生に与えられています。

また経営学会では「青山経営論集」という論文集を年4回、定期的に発行しています。「経営論集」は、学生の皆さんが経営学部の教員がどのような専門分野の研究に取り組んでいるかを体感するための最も身近なメディアといってよいでしょう。ゼミ選びを行うとき、レポートや論文のテーマ探しやテーマの背景を理解するとき、さらには卒業論文や修士論文を作成するときなどにも参考にすることができます。